プロダクト人材に関する意識調査を実施

• 
• 
• 

日本CPO協会では、この度、ソフトウェアプロダクト(SaaS・Eコマースなど)を提供している企業の部長クラス・役員・経営者155名を対象にプロダクトおよびそれに関わる人材の重要性について意識調査を実施しました。

プロダクトに関わる人材

Q.あなたの企業にはCPO, VPoPなどプロダクトをリードする人材はいますか？

自社でソフトウェアプロダクトを開発、提供している会社であっても、CPOを設置しているのは66％、VPoPを設置しているのは72%にとどまります。プロダクトをリーディングする明示的な役割が用意されていない企業が未だ1/3近く存在します。

プロダクト開発への投資

Q.代表プロダクト開発やそれに関わる人材に対する投資が昨年度と比べて増えていると感じていますか？

プロダクト開発やそれに関わる人材に積極的に投資をしていると回答した企業は全体の2割に留まりました。これだけソフトウェアプロダクトへのニーズが増えているにもかかわらず、昨年度と変わらないが6割、減った会社が2割となっています。
サービスを提供する側の組織体制や投資が、市場の成長スピードにまだまだ追いついていないことがわかります。

本協会としては、日本において早急にプロダクトをリードする人材の配置やプロダクト開発へのより積極的な投資が行われるべきと考えます。
本協会の活動を通して、より多くの人材育成や投資意識向上に寄与できるよう努めていきたいと思います。

トップに戻る